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将来の年金未受給リスクに備えよう!40代50代からの学習のすすめ

2013年に年金受給年齢が60歳から65歳に引き上げられました。

将来的に受給年齢がさらに上がることは間違いありませんね。
理由は皆さんもご存じの通り少子高齢化により、現役世代が減少し年金受給者が増加するためです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2023年の人口分布図ですが、40代以降の若い世代の人口が世代を追うごとに減少していっているのが分かります。このような状況で将来まともに年金を受給できると考えている方は少ないでしょう。

では、あなたは何歳まで勤めることができるでしょうか?
会社員であれば多くの会社で60歳まで正規雇用で、それ以降は契約社員に格下げとなり、給与も減り65歳まで非正規雇用という雇用条件の方が多いのではないでしょうか?

大企業であれば安心ですか?大企業であれば逆に早期退職のリスクが高まりますね。簡単に赤字事業部を廃止したり、売却などで退職しなければならないリスクが高まります。

運よく定年退職を迎えられ雇用の延長ができたとしても年金受給年齢の引き上げは避けることができないため、65歳から年金受給年齢まで新たに収入元を確保しなければなりませんね。

あなたはどのように収入元を確保しますか?
多くの方が答えを持っていないのではないでしょうか?

現在の年金受給者は定年とともに年金受給を受けられしかも受給金額も多いので問題ない方が多いです。

しかし将来的には受給年齢の引き上げ、受給金額の引き下げは確実に行われるため、現在の若者にはこのような未来は待っていません。

ですので今、年金を支払っている立場の人は将来に備えなければいけませんね。

定年を迎えてから何か新しいことを始めればいいと考えている方はいませんか?
この考え方は非常に厳しい現実を目にする可能性が高いです。

定年を迎えてから事業を始める場合

・体力的に衰えている
・経営ノウハウが身についていない
・イニシャルコストが高いビジネスとなる

このようなリスクがありますね。定年したら退職金を元にうどん屋を開こう!など退職金を元に事業を始めたいという考えを良く耳にします。

しかし長年会社員として生きた人には経営ノウハウはありませんね。
このような考えの人は定年後始めたビジネスで失敗する人が非常に多いのが現実です。

では、定年後新たな会社に就職したいと考えた場合はどうでしょう?

・雇用先がほとんどない
・ノースキルな低賃金の雇用先しかない

あなたが雇用主として、スキルが無く体力的に衰えている65歳の人間を雇うでしょうか?
答えはノーですね。

ですのでいずれの場合でもかなり厳しい未来が待っている可能性が高いですね。

ではどうしたらよいか?
それは、会社員であっても個人で稼ぐスキルを身に着ける必要があるということです。

今までは大企業に勤めていれば安心でした。でも今は違います。

特に45歳くらいの氷河期世代の人は厳しい現実が待っているでしょう。
同世代が非常に多く、支えてくれる世代が少なくなるので対策を取らなければ苦労することは必定ですね。

ですので、特にこの世代には今からスキルを身に着け将来に備えることをお勧めします!
次回は具体的にどのようなスキルを身に着けたら良いか解説していきます。

 

 

 

 

 

 

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