転職活動において、履歴書の職歴欄は採用担当者に自身の経歴を伝える重要な部分です。
特に転職回数が多い場合、どのように職歴を記載すべきか悩む方も多いでしょう。
本記事では、転職時の履歴書の書き方に関するポイントを解説します。
転職の履歴書の書き方!ここがポイント
履歴書は、応募者の経歴やスキルを伝える重要なツールです。
特に職歴欄の記載方法は、採用担当者に与える印象を左右します。以下に、職歴欄を作成する際の主なポイントをまとめました。
- 正式名称で記載する:会社名は省略せず、正式名称で記載しましょう。例えば、「(株)」ではなく「株式会社」と書くことが望ましいです。
- 入社・退社年月を明記する:各社の入社・退社年月を正確に記載します。年月のみで構いませんが、年号の間違いがないよう注意が必要です。
- 業務内容や役職を記載する:特に応募先の職種に関連する業務や役職があれば、簡潔に記載してアピールしましょう。
- 「現在に至る」「以上」の記載:職歴の最後には「現在に至る」や「以上」を記載して締めくくります。スペースが限られている場合は、同じ行にまとめても問題ありません。
これらの基本を押さえることで、採用担当者にとって読みやすく、理解しやすい履歴書を作成できます。
転職の職歴はどこまで書けばよい?
転職回数が多い場合、すべての職歴を記載すべきか悩むことがあります。基本的には、すべての職歴を記載することが望ましいとされています。特に正社員としての職歴は、省略せずに記載しましょう。
しかし、職歴が多くて履歴書に書ききれない場合は、以下の方法を検討してください。
- 学歴を省略する:義務教育(中学校)までの学歴を省略し、高校入学以降の学歴から記載することで、職歴欄のスペースを確保できます。
- 1社の職歴を1行にまとめる:通常、入社と退社を別々の行に記載しますが、これを1行にまとめることでスペースを節約できます。例えば、「20XX年4月 株式会社○○ 入社(20XX年7月 一身上の都合により退職)」のように記載します。
- 配属先や業務内容を省略する:詳細な業務内容や配属先の情報は職務経歴書に記載し、履歴書では会社名と入退社年月のみに絞ることで、スペースを有効活用できます。
これらの工夫をすることで、限られたスペースに職歴を収めることが可能です。ただし、重要な情報を省略しすぎないよう注意が必要です。
転職の職歴は全部書かない方がよい?
職歴が多い場合、すべてを記載するとネガティブな印象を与えるのではないかと心配になるかもしれません。しかし、職歴を意図的に省略することは避けるべきです。特に正社員としての職歴を省略すると、経歴詐称とみなされる可能性があります。
一方、アルバイトやパートの職歴については、以下の点を考慮して記載を検討してください。
- 応募職種と関連性がある場合:関連する業務経験がある場合は、アピールポイントとして記載することが有効です。
- 勤務期間が長い場合:長期間勤務していた場合は、安定性を示すために記載することが望ましいです。
これらに該当しないアルバイトやパートの職歴は、省略しても問題ない場合があります。ただし、省略した期間が空白となるため、面接でその期間の活動内容を説明できるよう準備しておきましょう。
職歴・転職回数をごまかしたらバレる?
職歴や転職回数を少なく見せるために情報を省略したり、事実と異なる記載をしたりすることは、経歴詐称とみなされるリスクがあります。採用後に過去の職歴が判明した場合、内定取り消しや解雇の原因となる可能性があります。
企業は、社会保険の加入履歴や雇用保険被保険者証などを通じて、過去の職歴を確認できる場合があります。そのため、履歴書には正直にすべての職歴を記載することが重要です。
もし職歴が多く、履歴書に書ききれない場合は、前述の方法(学歴の省略、1社1行の記載、業務内容の簡略化)を活用して、正確な情報を伝えつつコンパクトにまとめるのが望ましいです。
履歴書に3カ月未満の職歴は書かない方が良い?
短期間(3カ月未満)で退職した職歴を履歴書に記載すべきか迷う方は多いでしょう。
結論から言えば、ケースバイケースですが、書かない方が良い場合もあります。
書かない方が良いケース
- 試用期間内で退職し、本採用されていない
- 採用側から見れば、試用期間中の退職は「なかったこと」と考えられる場合が多いです。
- 応募職種と関連性が薄い
- 転職後のキャリアと関係のない短期職歴は、省略しても特に影響がありません。
- 職歴の空白期間を埋める目的で記載したいだけ
- 3カ月未満の職歴を無理に書くよりも、職務経歴書でスキルや実績をしっかりアピールする方が効果的です。
書いた方が良いケース
- 短期間でも実績やスキルを得た場合
- 例えば、ITエンジニアが短期間のプロジェクトで大きな成果を出した場合、職歴に記載することでアピール材料になります。
- 社会保険や雇用保険に加入していた場合
- 書類審査後の雇用保険履歴チェックで短期間の職歴が判明すると、未記載が疑問視される可能性があります。
履歴書に記載するかどうかは慎重に判断し、面接で説明できる準備をしておくことが大切です。
まとめ
転職時の履歴書の職歴欄は、採用担当者にとって重要な判断材料になります。
- 基本的にはすべての職歴を記載する
- 書ききれない場合は、学歴の省略や記載方法を工夫する
- 短期間の職歴は状況に応じて記載を検討する
- 職歴のごまかしはリスクが大きいため正直に記載する
履歴書の書き方一つで転職活動の成功率は大きく変わります。企業側の視点を意識し、簡潔かつ正確な履歴書を作成しましょう。